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▼のい先生：
▼Doc.Kusakari
>しっかり透析を提供しない医療者に対して
>「似非医療者」
>「大手チェーン店」
>とか 全国ネットで 言ってましたよ。
>予想通りのひやひやの展開でした。(＠_＠;)
全腎協は権威に弱いのかとも仰有ってましたよ。
私は、全腎協は厚労省の回し者かと思ってましたが、
会長が、厚労省の副大臣と親しいそうで、なんかなぁ・・・
実は、副大臣がこられていたのを幸いに訊きたかったことがあったのです。
昨年、2011年1月8日に日本腎臓リハビリテーション学会が設立されて
透析者の運動療法の必要性が唱われているのですが、
今年、2年の経過期間をおいた後に、透析者に行われていた運動療法が、
介護保険を利用している人は
福祉施設で行うようにとの指示が出たとのことです。
透析施設にデイサービスなどの部門を併設すればこれまでのように
運動療法が可能ですが、透析者の保険が使えなくなるから、
別途、何割か負担せねばなりません。
最近の情報では糖尿病の運動療法は加算可能になるとか。
それにしても、運動療法の治療を受けるには
90もの病名のどれか選ばなければ加算されないそうです。
いっそのこと、透析者ということで、一括りにすれば簡単なのに。
透析室での治療ができなくなるとか。
いずれにしましても、透析者の高齢化に伴い
運動耐容能の低下は避けられないものと思われます。
だからこそ、腎臓リハビリテーション学会が設立されたのだと思いますが、
厚労省は足を引っ張っているのではないかと推認します。
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- 12/5/20(日) 16:46 -
