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雇用主の不安は,当然だと思います.特に小さな事業所では.
雇用側の問題, 実際に働いている人の問題も,実はあります.
そして一番大事なのは,
透析施設が「充分働ける体力を維持できる透析」を提供できるかどうかではないでしょうか?
実際,小院くらいの高効率の透析を行っても,労働世代(若いということ)の,代謝の盛んな世代を4時間,週3回の透析で満足できる治療を行うことは不可能です.
週に3回の前提ならば,最低でも5時間,できれば6時間は透析を行うべきと確信します.
当院は23時30分までの治療の設定ですが,逆算すれば,17時過ぎには治療を開始しなければいけません.それに間に合うような仕事のやりくりをしてくれる事業所,会社,患者自身の取り組みが前提になりますね.
それが不可能であれば,4時間でも週に4回しましょう(機器に余裕がなければ出来ませんが).
ところが,月に14回までしか「手技料」が請求できません.ここも何とかして欲しいものです.
毎日(日曜日も),24時間営業している(コンビニみたいな)透析施設が理想でしょう.
これは,かなり厳しい.施設透析では,透析中は医師が滞在している事が前提ですからね.
看護師,もしくは臨床工学技士だけで営業できる(医師の統括は前提で)施設というのも考えていただきたい.実際,HHDでは,医療者の介助無しで治療が行われているわけですから,リスクが高いわけではないと思います.
透析医療は,本来は腎不全の患者でも働けるようにという主旨で導入され,発展してきたと思います.
我々医療者は,その点をもう一度考えてみるべきではないでしょうか.
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